2018新卒で就職活動中の学生に対し、選考に参加する企業を決めるうえで、企業の働き方改革の取り組みが影響を及ぼすのかを調査しました。

「プレミアムフライデーやNO残業デーなど、社員の働き方やワークライフバランスを重視している企業であることは、選考に参加する企業を決めるうえで気になりますか？」という質問に対し、「気になる（気になる+少し気になる）」割合は74.2％と全体の7割以上という結果になりました。

具体的にはどのような情報に対しプラスに感じ、マイナスに捉えているのでしょうか。

企業の働き方改革が気になる理由と、気にならない理由を尋ね、多くのコメントが寄せられました。

気になる派の理由としては、ワークライフバランスをとりながら働きたいという意見が多く、昨今の働き方改革や過重労働など、世間のニュースが影響を及ぼしていることが読みとれます。

気にならない派の理由には、「対価がもらえるなら残業してもよい」、「プレミアムフライデーやNO残業デーなどを取り入れている企業はまだわずか」といった現実的な声が目立ちました。

許容できる残業時間を聞いたところ、「2時間以内」が最も多く43.2%と全体の半数近い回答数でした。次いで「3時間以内」26.5％、「1時間以内」16.6％となりました。

残業時間は2～3時間を許容するという意見が多く、自己成長のために一定の残業は必要と考えていることがわかります。

昨今の学生は政府の動きやメディアを通じて、働き方改革に関する情報を多く見聞きしています。そのため、ワークライフバランスをとりながら働けることを、入社先を選ぶ際の基準の一つとしていることがわかります。また、過去長く働くことが美徳とされた時代とは違い、効率的に成果を出し、ワークライフバランスを重視したいという価値観の変化も背景にあります。

とは言っても、一切残業はしたくない、という極端な考えは少数派で、一定の残業は必要であることに理解はあるようです。残業があること自体よりも、「だらだらと長時間働く」「長時間働くことが評価される」といった考えにネガティブな反応を示しています。学生は、その企業が残業や働き方に対してどのような考えを持っているかを知りたがっているともいえるでしょう。

企業は学生に対し、働き方改革に対しての方針や取り組み内容を選考段階から示していくことが、今後もより求められるようになると考えます。