緊急事態宣言時は約7割の社会人が在宅勤務を行っていましたが、現在は約5割まで減少しています。現在も在宅勤務を行っている社会人407名のうち7割が、業務上でのコミュニケーションにストレスがなく働いていることがわかりました。一方で対面時に発生していた社員間での雑談などがなくなり、エンゲージメント醸成に影がみられました。

また、チーム外のコミュニケーションをとる頻度がほぼないと回答した人は約4割となりました。

在宅勤務は業務遂行に支障は出ていないものの、雑談の不足やチーム外コミュニケーションの頻度の低下により、人間関係や帰属意識を醸成する機会が失われつつある様子が浮き彫りとなりました。

本調査結果から、在宅勤務を行う社会人の7割がコミュニケーションにストレスなく勤務している様子が伺えました。コメントを分析していくと、チーム内の連携が上手くいくケースは、「通話」「メール／チャット」と連絡手法を使い分けており、コミュニケーションの量も「丁度良い」という回答が多いです。反対に連絡手法の使い分けが上手く出来ていないと、コミュニケーションの量が「多過ぎる」や「不足している」という意見につながっています。在宅勤務時にチームマネジメントをする際は、報・連・相のフローや連絡手法をチームで改めて見直し、メンバー全員の理解を得ておくことが大切でしょう。

また、相手の忙しさが見えないため、連絡を躊躇している意見も目立ちました。たとえチームメンバーであっても軽い相談事や雑談に近い情報交換の連絡をしてはいけないのではないか？という不安を抱えており、軽いコミュニケーションのとりづらさが、結果として、会社のエンゲージメント低下につながりかねません。

企業の人事部は、業務上の取り組みの見える化はもちろん、業務外におけるオンラインコミュニケーションの場作りが求められており、在宅勤務時においても、コミュニケーションを円滑に進める仕組み作りが、組織力向上に重要になると考えています。

また、今回コロナ禍における転職検討状況も同時にアンケートを実施しました。転職理由として、「帰属意識の低下」などコミュニケーション不足に起因する意見が多く集まっていたことも興味深く、引き続き、調査を進めていきたいです。